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「無料パソコン」って嘘、本当?

「無料パソコン」って嘘、本当?

以前にニュースや新聞で報道されたせいか、今でも「無料パソコンはどこで入手できるのか」という質問を受ける事がある。外資系のサービス系会社を中心に、様々な方法で提供していたのは事実だが、そのほとんどが廃業・業務提携などで、残念ながら最近これらの話を聞く事はなくなった。事実上、無料パソコンはなくなったと考えて間違いない。

どんな仕組みで無料だったのか

ただ無料で配っては商売として成立しない。そのため、情報収集や付加サービスとセットで提供する方法を採っていた。リサーチ系の会社では、一定期間毎にアンケートに回答するよう義務付けられる。パソコンを無料配布する代わりに、市場調査を行う仕組みである。

広告代理店系の会社が提供した無料パソコンでは、パソコン本体に専用のソフトを導入したケースがある。パソコンを起動すると同時に、広告用のポップアップウィンドウが表示され、たえず広告が表示される「広告一体型パソコン」だった。 また、これ以外の例として、パソコン本体を無料で提供する代わりに、独自の保守契約を行う方式もある。こうなると「無料パソコン」の名を借りた、単なる「リース契約」である。

これらの「無料パソコン」をキーワードとした「広告モデル」が発生しては消滅して行った中で、唯一生き残ったパソコン広告モデルが、業者指定の通信プロバイダ加入を義務付けた「パソコン通信セット」だろう。現在盛んに行われている「100円パソコン」の先鞭とも言えるが、パソコン本体の価格が高かった時代でもあり、ビジネスモデルとしては成功しなかったようである。

広告モデルの限界点

前述のように「広告モデル」で大々的に成功した例は少ない。パソコンの範疇を超えて考えてみても、システムとして確立しているのはせいぜい「テレビ・新聞」に代表されるマスメディアくらいな物ではないだろうか。

それでは携帯電話キャリア各社が行っている「1円携帯」はどうなのか。ここ 10 年あまりで急激に普及した携帯電話も、世帯普及率が 94 %を超えた 2003年を境に高止まりを続けている。大手携帯キャリア同士の熾烈なシェア獲得競争は、「利用料金の値下げ」、「販売奨励金」や「端末開発費」の負担増を背景に、大幅縮小になっているのはご存じの通りだ。

「新機種が無料で手に入る新規ユーザーと、同じ機種を継続して利用する既存ユーザーが同じ料金を払うのは不公平」との指摘を受け、携帯キャリア各社に政府通達が発せられたが、これに対する、自主規制が行われなかったとしても、この傾向は変わらなかっただろう。

そこで、携帯キャリアが「2匹目のドジョウ」として注目したのが「モバイル通信」である。携帯電話市場で苦境に立つ「イーモバイル」が、移動体通信主体にシフトしたのを皮切りに、携帯キャリア各社が一斉に名乗りを上げる事になる。折しも、小型で低価格な「ネットブック」の爆発的ヒットと時期が重なり、ここに「 100 円パソコン」の登場となった。